| ■まっすぐ一直線に！ （２００１．１２．３０）
先日、友人に「僕ももう３５歳だし、人生折り返し地点だよね」と話したところ、「自分の人生には折り返し地点はなくて、ゴールまで一直線に進みたいと思っている」と返されました。
これってすごく前向きな考え方だと思いませんか？
家と会社を毎日往復し、残業続きで疲労感の漂う日常生活に埋没しかけていたときでもあり、この友人の言葉に非常に勇気づけられました。
自分の置かれている現状に満足していないのなら、変えるよう努力しなければなりません。自分だけの力ではどうにもならないこともあるでしょうが、「どういう風にしたい」という将来構想（ビジョン）を持つことは重要です。これをイメージすることによって、実現するために必要なことがらが浮かび上がり、おのずとシナリオが出来上がってきます。あとは一歩一歩「実行あるのみ」です。
何事にもくじけずに、常に前向きな気持ちを持ち続ける。自分を信じて、まっすぐ一直線に。２００２年はこれでがんばります。
■「明日は我が身」・・・青木建設の破綻 （２００１．１２．０９）
去る１２月６日、中堅ゼネコンの青木建設が民事再生法を申請しました。ウェスティンホテルの買収や不動産投資など、積極的に事業を拡大しましたが、バブル崩壊とともに急速に業績が悪化し、債務免除を受けたものの経営破綻に至りました。
私の会社では、「うちの会社は絶対こんなことにはならない」と思っている人が大半だと思います。確かに首が回らないほど債務超過に陥っているわけではありませんし、株価も今のところ業界トップクラスです。でも将来ビジョンや成長シナリオは全くありません。経営トップが「危機感を持て」と繰り返し叫んでみても、ビジネス誌に「ゼネコンの勝ち組」と書かれてすっかり安心しきっています。
青木建設の破綻をきっかけに、株価が５０円を大きく割り込んでいる経営難のゼネコンが、今後数社破綻すると思います。社会に存在価値が認識されず、顧客や株式市場からも見放された「必要のない会社」は、今の時代に生き続けることが非常に難しくなりました。
今こそ会社は「生かされている」と認識し、５年後、１０年後の市場と自社の将来像を思い描き、生き続けるための努力を始めなければなりません。建設市場が縮小していくなかで、抜本的な経営改革なしでは、〝成長〟どころか〝現状維持〟もあり得ません。
明日は賞与の支給日です。前回支給額よりもマイナスとなることがわかっていますが、もらえることが当たり前と簡単に思わず、会社の現況と、自分がなすべきことについて、改めて考えてみたいと思います。
■経営トップの役割、私たちの役割 （２００１．０７．０８）
少し前になりますが、６月３日に放送されたＮＨＫスペシャル「直接対話が巨大商社を変える」は非常に印象的な番組でした。
この番組に登場する伊藤忠商事の丹羽宇一郎社長は、バブル期に抱えた不良資産を一気に処理する一方で、従業員に対して意識改革を訴え続け、電子メールで直接意見交換したり、休日に対話集会を行っているそうです。
日立製作所の庄山さんや、ＮＥＣの西垣さんに代表されるように、「従業員」が社業発展のための重要なステークホルダーであると認識し、イントラネットや電子メールを使って、積極的に社内広報に取り組む経営トップが増えてきました。
トップ自らが業務改革の必要性を説明し、変革を訴え続けることは、社内活性化の有効な手段だと思います。
また、こういった取り組みの必要性は、最近の経済誌で「リーダーシップ論」が数多く取り上げられている点からも明らかです。
しかし、私は彼らが特別なことをしているとは思いません。カリスマ的な経営者とも思えません。トップとして会社の存続を憂い、従業員に対して業務改革を訴えるという、経営者として当たり前のことをしているだけだと思います。
人は誰でも自分がかわいいし、自分のことは人から指摘されない限り、なかなか変えられるものではありません。だから社長が率先して自己変革を促しているのです。
問題点を見つけることは悪ではない。見つけようとしなかったり、見過ごすことのほうが悪である。こういう経営者がいる会社をうらやましく思います。
この番組が、７月１０日（火）午前０：１５<９日（月）深夜>から再放送されます。ちょっと遅い時間ですが、皆さんにもぜひお勧めします。
会社は誰かが変えるものではなく、社員一人一人、つまり「自分」が変えるものですよ。
■バブル社員はキリギリス？ （２００１．０７．０２）
６月２７日（水）の毎日新聞朝刊に「サバイバル・レッスン ～バブル社員はキリギリス？～」という記事が掲載されました。バブル社員が「団塊」に次ぐリストラ対象となっている企業も出てきたなかで、どう生きていくのか、という企画ものの記事です。
この記事に登場人物が４人いるのですが、最後の４人目に私が登場しています。
私のホームページをご覧になった毎日新聞の記者さんから、取材の申し入れをいただいたもので、なんと高校の１年後輩の方でもあり、快くOKしました。
記事中には、「バブル入社組は使えない人間が多い」と評する管理職世代、「能力不足のバブル入社組を反面教師とする」という後輩世代の方が登場します。
そんななかで、「個人の資質をアピールするため」資格取得に励む食品メーカーの方と、「自己完結型」のスキルが自分の存在価値を高めると考え、情報関連の上級資格を取得した私が取り上げられています。
「バブル社員は大半が競争の厳しさを知らない。激動の時代、自分がキリギリスだと早く気づき、行動を起こした人間が生き残る」と記事は結んでいます。
昨年の東京電力に続いて、今年の４月１４日の産経新聞には、ＮＥＣがバブル入社組の選別を行うという記事が掲載されました。
バブル期の「負の遺産」処理の最終章。それは私たち世代の選別であることは間違いなさそうです。
■危機感 （２００１．０３．０４）
「今、会社に欠けているもの」と問われると、「危機感」と答える人も多いでしょう。実際、「リーダーシップ」や「迅速な意思決定」などと並んで、大企業が抱える大きな課題の一つです。必要なことはわかってはいるけども、大きく舵が取れない「難題」の一つだと思います。
建設業界では「勝ち組」、「負け組」という表現がよく使われますが、ネットの世界では、「ひとり勝ち」が当たり前です。ＩＴを駆使して新しいビジネスモデルを構築し、ネットを使ってスピーディに展開して圧倒的優位性を確立し、他社が追随することを許さない。そんな過酷な世界が、数年のうちに必ず建設業界にもやってきます。
自分たちだけの狭い世界でものを考えていると、グローバルな競争の波に一瞬にして飲み込まれてしまいます。ＩＴ時代においては、昨日までやってきた方法や考え方を守ることに、何の意味もありません。自己のやり方を常に見直し、時には自己を否定し、新しい価値を生み出す努力を続けていけなくてはならない、厳しい時代となっています。
今や「会社はつぶれるもの」なのです。常に危機感を持って、トップ層だけでなく、ひとりひとりの従業員が自己変革に挑戦しなければなりません。２０世紀のままの「のんびり気分」で、２１世紀を生き抜くことは不可能です。
ＩＴ時代は、便利な世の中になるという利点ばかりがクローズアップされていますが、危機感のないビジネスマンにとっては、生き抜くことが非常に難しくなる、という側面を合わせ持っていることを忘れてはなりません。
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