蒸し暑い毎日ですね。　最終更新日　2009/7/4

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2007/8/16に最高気温40.9℃を記録!　　最近の実績（7/3の分まで）　 　　　



環境自治体会議の会員自治体訪問記 2008/4/1更新

中口毅博（2006）環境基本計画の策定と進行管理．自治体職員研修資料　（PDF形式）

中口毅博・糸長浩司（2003）農山村自治体における持続可能な発展政策の現状と課題　　農村計画学会誌21(3),p 255-261

中口毅博（2002）日本のローカルアジェンダ21とローカルアクションの現状と課題．2002年８月日本建築学会大会研究懇談会

中口毅博（2002）自治体における環境関連マスタープランの連携の可能性．月刊自治研２００２年４月号

シンポジウム「地域環境計画の新たな展開と環境研究者の役割」1997年環境科学会

論説「自治体における環境基本計画の現状と課題」 月刊自治研

「ローカルアジェンダ２１」の意義を今一度問い直そう 環境自治体会議ニュース

時代変化に対処しうる環境基本計画とは−総合計画との関係の計画論的考察− 1997年環境科学会

中口毅博（2005）持続可能な地域づくりのための持続可能性指標の作成動向−環太平洋地域と日本の事例−.地域政策研究

中口毅博（2004）指標が拓く持続可能な地域づくり．月刊自治研２００４年９月号

博士論文　環境総合指標による地域環境計画の目標管理に関する研究　PDFファイル 2001年6月　

アジェンダ２１等における持続的発展のための指標づくり、目標設定の国際比較に関する研究成果報告書 PDFファイル　 1999年10月 持続的発展のための指標研究会

持続可能な発展の指標に関する国内外の動向と課題2000年環境情報科学第29巻第3号

日本の地域レベル環境指標・持続可能性指標の概要

海外の地域レベル環境指標・持続可能性指標の概要

海外の地域レベル環境指標・持続可能性指標の詳報 ｸﾞﾘｰﾝﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ研究所ﾆｰｽﾞﾚﾀｰ「Ｇ＋Ｍ」

地域環境計画の目標管理のための 環境総合指標の開発 −宮城県における自然環境関連総合指標を事例として−1997年環境科学会

Takahiro NAKAGUCHI(1997)Japan’s Local Environmental Index or Indicators using Environmental Information System and GIS. 13pp.

地域環境計画のための環境指標の目的と概要 環境庁環境研修ｾﾝﾀｰ'97研修ﾃｷｽﾄ

中口毅博(2007) ISO14001だけが環境マネジメントシステムじゃない―LAS-Eによる環境自治体づくり−.地方自治研修4月号．

中口毅博・多比良康彦(2003)　自治体のための環境政策の新しい基準−環境自治体スタンダード（LAS-E)　　環境情報科学32(4),p34-39

中口毅博（2002）環境自治体スタンダード（LAS-E）の経緯と特徴について．環境ISO自治体ネットワークフォーラムin帯広資料集

・中口毅博(1999)環境基本計画とこれからの自治体環境マネジメントシステム.資源環境対策35(9),p49-55.

・中口毅博(1999)自治体における環境マネジメントシステムの概念と構成要素.資源環境対策35(8),p57-64.

・中口毅博(1999)環境マネジメントシステムと環境自治体づくり-東京都内の自治体の実態調査結果からみた考察-.とうきょうの自治.p1-9.

・中口毅博(2000)自治体における環境マネジメントシステムと構築のポイント.環境新聞新年号.

中口毅博(2007)地球温暖化防止における自治体の役割と地球温暖化防止条例．自治体法務研究，11,p24-30．

中口毅博・飯田俊洋(2007) 建設業における市区町村別CO2排出量の推計．環境情報科学論文集21,p637-642.

中口毅博(2007)食生活に伴う二酸化炭素排出実態に関する研究−生鮮食料品および飲料使用における地域・団体による差に着目して−．環境科学会誌20(4),p291-303.

中口毅博・青木雅樹(2006)全国における再生可能エネルギー導入候補市町村の抽出とその分布特性．環境情報科学論文集　２０

中口毅博・工藤浩・三浦秀一(2005)小規模事業所を考慮した民生部門業務における市町村別ＣＯ2排出量の推計．環境情報科学論文集　１９

中口毅博・三浦秀一(2004)民生部門家庭における市町村別ＣＯ2排出量の推計．環境情報科学論文集　1８

中口毅博(2004)自治体における温暖化防止対策の特性とその推進力に関する分析．環境科学会誌17(3),p217-223.

中口毅博(2004)市町村レベル自治体における温暖化対策立案の課題と今後のあり方　資源環境対策４月号

中口毅博(2003)　脱温暖化地域づくりの現状とその推進条件に関する考察.　月刊自治研究１２月号

・中口毅博（2003）家庭エネルギー消費量の規定要因に関する研究　環境情報科学論文集　17,p253-258

・中口毅博（2003）自治体における温暖化防止対策の動向−京都議定書採択以降を中心に−,全国環境研会誌,第28巻第１号

・中口毅博(2000)地方自治体における環境問題と環境マネジメントシステムの現状.あしたの日本を創る会機関紙

・中口毅博（2000）自治体における温暖化防止対策の取組み状況と今後の方向.季刊環境研究117,p38-41.
・中口毅博･藤崎理恵･根岸正州(1999) 自治体における環境行動の現状と課題.環境情報科学28(4).