出所:2001年11月19日 日経金融新聞
| 「新興市場銘柄を含めた日本株を投資対象とし、中長期で信託財産の成長を目指すことが |
| ファンドの目的だ。成長株、割安株の両方に投資し、その割合を微調整することで、様々な |
| 相場局面において安定的に収益の獲得を目指す仕組みをとっている」 |
| 「最大の特徴は、為替や景気動向、金融情勢などマクロ経済の分析に基づいたトップダウン |
| 運用をしていること。今後の相場展開を想定し、三ヶ月後に最適となるであろうポートフォリオ |
| を組み立てる。為替が円安・ドル高に進むと想定すれば、為替感応度が高い銘柄を成長株 |
| 、割安株ともに増やす、といった形だ。個別企業の訪問・分析に重点を置くファンドが多いが、 |
| 当ファンドでは運用の一貫性を重視し、環境変化に機敏に対応することを目指している」 |
| 「株価指数先物も活用する。魅力がある個別銘柄が見出しづらい一方、相場全体の下振れ |
| リスクは限られると思われる現在のような局面では、先物を買い持ちするのも有効だ。相場 |
| が下振れすると想定した場合には、先物を売り建て、実質的に株式組入れ比率を引き下げる |
| こともある。先行きが不透明と手をこまぬいているのではなく、積極的にリターンを追及する |
| 姿勢を貫いている」 |
| 「漠然と今後の展開を想定し、個別銘柄に資金を振り分ける訳ではない。組入れ上位の |
| パイオニアを例に挙げる。製品の低価格化が進行していることに加え、日本製品を消費 |
| してきた米国の景気が減速してきたため、製造業全般はここしばらく組入れを減らす戦略 |
| をとってきた。しかし、全般の収益環境は厳しいものの、プラズマ・ディスプレー・パネル |
| (PDP)などデジタル家電は数少ない成長分野と位置付けている。PDP市場の可能性、 |
| そしてPDPを手がける企業の中でもパイオニアの技術力、価格競争力が強いと判断した |
| からこそ、組み入れた。業種をトップダウンで決定しても、綿密なシナリオに基づき銘柄を |
| 厳選している」 |