統計学は、本格的に取り組むと非常に難しいものだと思うが、世の中では非常に多く使われていることは間違いないだろう。例えば、テレビの視聴率、ＣＤの売上げ、世論調査などはサンプリングと呼ばれる手法を使っており、これは統計学の知識無くしては、意味の無い数値が出てくるものである。

　サンプルデータが５個程度だと結果を疑うことがあるが、これが「統計学に基づいた云々」と言われ、実際サンプルが数１００個もあったりすると、つい導かれた結果を信用してしまう。これは、私が特別だからではなく、多くの人がそうなのではないかと思うのだが、どうだろうか。

　ここで、統計学を信用するな、などと主張するつもりは毛頭無い。問題だと思うのは、それを利用する側なのである。特に最近私が気になっているのは、世論調査である。

　もう一月以上前のことだが、あるＴＶ局系の調査期間が発表した内閣支持率を見た。そして私は、どうも納得しがたい点があることに気付いた。

　他の例を考えてみよう。統計を活用する業種として生産現場があるが、出荷検査において、有効な数値が得られるのが５４％だったとする。仮にそんな事態に陥ったならば、検査工程自体が疑われるだろう。ましてや堂々と発表したりせず、まず原因調査に入るだろう。

　まず、無効回答とは一体いかなる「回答」だったのであろう。ここでは電話による調査だったとしてみると、今思い付くのは、以下の３通りのケースである。

　(1)のケースを、一々サンプル数に含めるとは考えがたいから、残る(2)、(3)が「無効回答」に相当するのだろう。しかし、(2)は、世論調査そのものへのアンチであるかもしれないし、(3)は政治そのものを見捨てている可能性もある（言い悪いは別として）。

　以上(1)〜(3)は、私の勝手な憶測に過ぎない。しかし、無効回答を切り捨てて、内閣支持率がどうだと言ったところで、世論操作以外の意味を持つとは考えがたいのである。