（第２章 マクロ経済学のデータ）
ある人がデータを持つ前に理論化することは、本質的に間違っている。徐々にある人が、事物に適するように理論化する代わりに、理論に適するように事物を摺り合わせようと始める。 シャーロック・ホームズ
科学者たち、経済学者たち、そして探偵たちが普通に所有しているもの：彼らはすべて彼らの周りの世界で何が起ころうとしているか指摘したい。これを行うために、彼らは理論と観察の組み合わせに依存します。彼らは彼らが見た出来事を何で理解しようと試みる理論を組み立てます。これらの理論を発展させようとしたときに、彼らは理論の妥当性を評価するためにもっと規則性のある観察をするようになります。理論とデータが一致するときにのみ、それらは彼らが状態を理解すると感じます。
この章では、マクロ経済学的理論を作り出したり、試すために使用されるデータの形態を議論します。経済についての最も明らかな情報源は普通の観察です。あなたが買い物に行くとき、あなたはいかにして早く価格が上昇しているのか見ることになります。あなたが仕事を捜すとき、あなたは企業が雇うかどうか学びます。我々はみんな経済における参加者なので、我々は歩き回るとき経済状態にいくらか気が付きます。これらの日常の観察はいかにして経済が機能するのか最初の手がかり（糸口）を提供します。
経済的な統計は、もっと規則的で、客観的な情報源です。政府はいつも家計と企業が彼らの経済行動、つまり彼らがいくら稼いで、彼らの買う物は何か、彼らが負担する価格は何か、などについて学ぶために概略を調べます。これらの概略的な調査から、いろいろな統計は経済状態を要約することで計算されます。これらの統計は経済を研究する経済学者たちによって、そして経済的な発展を監視し、適当な政策を公式化するために政策立案者たちによって使用されます。
この章では、経済学者たちと政策立案者たちが最もしばしば使用する３つの経済的な統計に焦点を当てます。国内総生産、あるいはＧＤＰは我々に国内の総所得と財・サービスに対する総支出を示してくれます。消費者物価指数、あるいはＣＰＩは、物価水準を測定します。失業率は我々に失業した労働者たちの変動を示してくれます。本書では、我々がいかにしてこれらの統計は計算され、それらは経済について何を我々に告げるのか見ます。
２−１ Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ ｔｈｅ Ｖａｌｕｅ ｏｆ Ｅｃｏｎｏｍｉｃ
Ａｃｔｉｖｉｔｙ：Ｇｒｏｓｓ Ｄｏｍｅｓｔｉｃ Ｐｒｏｄｕｃｔ
（経済的活動の価値を測定する：国内総生産）
国内総生産はしばしば、いかにして経済が行動するかの最も良い測定方法であると考えられています。この統計はアメリカ商務省によって、非常に多くの原初的なデータ源から３ヶ月毎に計算されます。ＧＤＰの目標は所与の期間における経済活動の価値を単独の貨幣で表現することです。
この統計を眺めるために２つの方法があります。１つの方法は経済におけるみんなの総所得としてである。別の方法は経済における財・サービスに対する総支出としてである。どちらか一方からでも、なぜＧＤＰが経済のパフォーマンスの測定道具であるか明らかです。ＧＤＰは人々が気にしている、つまり彼らの所得について、いくらか測定します。
同様に、大量な財・サービスの産出物の経済は家計、企業、政府の需要を良く満足させることができます。
いかにしてＧＤＰはその産出物で経済の所得と支出を測定できますか？その理由はこれら２つの問題は本質的に同じです。：全体としての経済において、所得は支出に等しくならなければならない。実際に、順次、もっと基本的な条件から理解するためには：すべての取引は買い手と売り手が存在するので、すべての買い手による支出は売り手に対する所得と成らなければならない。ジョーがジュンの家を１０００ドルで塗装するとき、その１０００ドルはジョーに対する所得であり、ジュンによる支出です。その取引はＧＤＰに対して１０００ドル貢献しています。つまりそれは我々がすべての所得を加えるのか、あるいは全ての所得を加えているかどうか見なさないかです。
もっと深くＧＤＰの測定を理解するために、我々は国民所得勘定、つまりその会計システムはＧＤＰと多くの関係統計を使用するのだが、その知識が必要です。
Ｉｎｃｏｍｅ，Ｅｘｐｅｎｄｉｔｕｒｅ，ａｎｄ ｔｈｅ Ｃｉｒｃｕｌａｒ Ｆｌｏｗ （所得、支出、とフロー循環図）
生産される産出物がパンのみで、投入物が労働のみである経済を想像せよ。図２−１は、この経済における家計と企業の間で起こるすべての経済的な取引を描いています。
図２−１ フロー循環図図２−１における内側のループはパンと労働の流れを表現しています。家計は彼らの労働を企業に売ります。企業はパンを生産するために彼らの労働者たちの労働を使います。そしてそれは企業は順次、家計に対して売られます。ここでは、家計から企業への労働は流れます。そして企業から家計へパンは流れます。
図２−１における外側のループは対応するお金の流れを表現しています。家計は企業からパンを買います。企業はこれらの販売からの収入のいくらかを彼らの労働者たちに支払うために使います。そして残りは企業の所有者に帰属している利潤である。（企業の所有者は彼ら自身家計部門の一部です。）ここでは、パンへの支出は家計から企業へ流れます。そして賃金と利潤の形態で所得は企業から家計へ流れます。
ＧＤＰはこの経済におけるお金の流れで測定されます。我々は２つの方法でそれを計算することができます。ＧＤＰはパンの生産からの総所得です、そしてそれは賃金と利潤の合計に等しくなります。つまり、お金のフロー循環図は上側の半分です。ＧＤＰはまた、パン購入の総支出である。つまりお金のフロー循環図の下側の半分です。ＧＤＰを計算するために、我々は企業から家計へのお金の流れも、家計から企業へのお金の流れもどちらか一方も見ることはできません。
これら２つのＧＤＰを計算する方法は、生産物の買い手たちの支出が、会計規則によって、それらの生産物の売り手たちの所得であるので、等しくなるに違いない。支出に影響を及ぼす全ての取引は所得に影響を及ぼすに違いない。そして所得に影響を及ぼす全ての取引は支出に影響を及ぼすに違いない。例えば、企業が生産をし、売り手たちが家計に対してパンをもっと売ると仮定しなさい。明らかに、この取引はパンへの総支出を引き上げます。しかし、それはまた総所得に等しくなる効果を持ちます。もし企業が他にもっと労働（もっと十分な生産工程を確立するように）を確保することなしに余分にひとかたまりのパンを生産するのならば、利潤は増加します。もし企業がもっと労働を確保することによって余分にパンを生産するのならば、賃金が増加します。両方の場合において、支出と所得は等しく増加します。
Ｓｏｍｅ Ｒｕｌｅｓ ｆｏｒ Ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ ＧＤＰ
（ＧＤＰを計算するためのルール）
パンのみを生産する仮想の経済において、我々はパンの総支出を合計することによって簡単に計算することができます。しかしながら、国民経済は様々な財・サービスの莫大な生産物と販売を含んでいます。ＧＤＰが測定するのが何であるか解釈するために、我々は経済学者たちがこの統計をつくるのに従ういくらかのルールを理解しなければなりません。
リンゴとミカンの合計 アメリカ経済はたくさんの異なる財・サ−ビスを生産しています。つまりそれは、ハンバーガー、理髪店、自動車、コンピューター、などなど。ＧＤＰは単独の方法でこれらの財・サービスの価値を結びつけます。
経済における莫大な生産物は、生産物が異なった価値を持つので、ＧＤＰの計算を複雑にしています。
例えば、経済が４個のリンゴと３つのミカンを生産すると仮定せよ。我々はＧＤＰをどのように計算するのでしょうか？我々はＧＤＰは７つの果物に等しくなることをリンゴトミカンを簡単に合計して、結論づけることができました。しかしこれは、もし我々がリンゴとミカンが等しい価値を持つと考えた場合のみ可能になります。というのは一般的には現実はそうではありません。（これは、もし経済が４つのスイカと３つのブドウを生産した場合にもっと明らかになるでしょう。）
異なった財・サービスの総価値を計算するために、国民所得計算はこれらの価格が人々が財・サービスにいくら支払いたいかに反映するので、市場価格を使います。このようにして、もしおのおのリンゴが０．５ドルして、ミカンが１ドルならば、ＧＤＰは以下の通りです。
ＧＤＰ＝（リンゴの価格×リンゴの数量）＋（ミカンの価格×ミカンの数量）
＝〇．５×４＋１×３
＝５ドル
ＧＤＰは５ドルに等しくなります。つまりすべてのリンゴの価値、２ドル＋すべてのミカンの価値、３ドルです。
中古品（注１）
トッポ社が野球カードの詰め合わせをつくって、５０セントで売るとき、その５０セントはその国のＧＤＰに合計されます。しかしコレクターが別のコレクターに５００ドルで希少なミッキーマントルのカードをいつ販売するかについてはどうでしょうか？その５００ドルはＧＤＰの一部ではない。ＧＤＰは現在生産された財・サービスの価値を測定します。ミッキーマントルのカードの販売は資産の移動に反映しますが、経済の所得に加えられません。このようにして、中古品の販売はＧＤＰの一部としては加えられない。
（注１）「マクロ経済学」（第２版）では取り扱われていなかった部分
在庫品の取り扱い
パン屋がもっとたくさんパンを生産するために労働者を雇って、彼らの賃金を払い、それから追加的なパンの販売に失敗すると想像しなさい。この取引はＧＤＰにどのような影響を与えるでしょうか？
その答えは売れなかったパンに何が起こるかに依存します。最初にパンが捨てられると仮定しましょう。この場合には、企業は賃金をもっとたくさん支払いますが、追加的な収入は得られません。だから企業の利潤は賃金が増加した金額によって削減されます。経済における総支出は、誰もパンを買わないので変化しません。総所得もまた変化しません。つまりたくさん賃金に分配され、利潤として余り分配されないからです。取引は支出にも所得にも影響を与えないので、ＧＤＰは変化しません。
さて、その代わりに、パンが在庫品としてその後販売されると仮定しなさい。この場合には、取引は違って取り扱われます。企業の所有者たちは企業の在庫品のために「購入された」パンを持つことを仮定されている。そして企業の利潤は企業が支払う追加的な賃金によって削減されます。より高い賃金が総所得を引き上げるので、そして在庫品に対するたくさんの総支出を引き上げるので、経済のＧＤＰが上昇します。
企業が在庫品のパンを売り抜けると、その後何が起こるでしょうか？この場合は中古品の販売のようです。パンの消費者による支出がありますが、企業による在庫的な負の投資があります。この企業によっての負の支出は、消費者によっての正の支出を提供します。だから在庫品の販売はＧＤＰに影響を与えません。
企業がその財の在庫品を増加させるときの一般的なルールは、在庫品におけるこの投資は企業の所有者たちによる支出として計算されます。このようにして、在庫品のための生産は最終販売のための生産と同様にＧＤＰを増加させます。しかしながら、在庫品の販売は正の支出（購入）と負の支出（在庫品の負の投資）の組み合わせです。だから、ＧＤＰに影響を及ぼしません。この在庫品の取り扱いはＧＤＰが経済の現在の財・サービスの生産に反映していることを保証しています。
中間財と付加価値
多くの財が段階ごとに生産されます。：原材料はある企業によって中間財で生産されます。そしてそれから最終財として別の企業のために販売されます。ＧＤＰを計算する時に、我々はそのような生産物をどのように取り扱うべきなのでしょうか？例えば、ある畜産家が１／４ポンドの肉をマクドナルドへ0.5ドルで売り、それからマクドナルドがあなた方に１．５ドルでハンバーガーを売ると仮定しなさい。ＧＤＰは肉とハンバーガー（全部で２ドル）の両方を含むべきですか？あるいはちょうどハンバーガー（１．５ドル）を含むべきですか？
その答えはＧＤＰが最終材の価値のみを含んでいるということです。このようにして、ハンバーガーはＧＤＰに含まれますが、肉はそうではない。：ＧＤＰは１．５ドル増加しますが、２ドルは増加しません。その理由は中間財の価値は既に最終財の市場価値を含んでおり、それらは既に使われているということです。最終財に中間財を加えることは二重計算をしてしまうことになります。つまり、それは肉が２回計算されるからです。ここでは、ＧＤＰは生産された財・サービスの総価値です。
すべての最終の財・サービスの価値を計算するための１つの方法は、生産のおのおのの段階での付加価値を合計することです。企業の付加価値は企業の購入する中間財の価値より少ない企業の産出物の価値に等しくなります。ハンバーガーの場合には、畜産家の付加価値は０．５ドル（畜産家が何も中間財を購入しないことを仮定して）であり、マクドナルドの付加価値は１．５ドルです。つまり、０．５ドルあるいは１ドルです。総付加価値は０．５ドル＋１ドル、つまり１．５ドルに等しくなります。全体としての経済にとって、総付加価値の合計は全ての最終の財・サービスの価値に等しくならなければなりません。ここでは、ＧＤＰは経済における全ての企業の総付加価値にも等しくなります。
住宅サービスとその他の帰属計算
たいていの財・サービスはＧＤＰを計算するとき、市場価格での価値なのですが、いくらかが市場では販売させず、それゆえに市場価格がありません。もしＧＤＰがこれらの財・サービスの価値を含むのならば、我々はそれらの価値の推定を見込まなければならない。そのような推定は帰属価値と呼ばれます。
帰属計算は住宅の価値を決定するのに特に重要です。借家に住む人は、住宅サービスを購入して、家主のために所得を提供しています。：地代はＧＤＰの一部です。つまりそれは借り主による支出と家主のための所得の両方です。しかしながら、多くの人々は持ち家に住んでいます。彼らは家主に対して地代を払っていないのだが、彼らは借り主たちが購入する家と同様な住宅サービスを享受しています。持ち家の人々が享受する住宅サービスの金額を計算するために、ＧＤＰはこれらの持ち家の人々が「彼ら自身に」支払う「地代」を含みます。もちろん、持ち家の人々は実際はこの地代を支払いません。商業用のデパートは、もしそれが借りられてＧＤＰの一部として地代に帰するものを含むのならば、家のための市場地代は控除されます。この帰属地代は持ち家の人々の支出と持ち家の人々の所得の両方が含まれています。
帰属計算はまた政府サービスを価値づけることにおいても発生します。例えば、警察、消防、そして上院議員は大衆に対してサービスを提供します。これらのサービスに価値を与えることは、それらが市場では販売されておらず、それゆえに市場価格をもたないので、難しい。国民所得計算はこれらのコストでそれらを価値づけることによって、ＧＤＰの中にこれらのサービスを含んでいます。それは、これらの公務員の賃金が彼らの産出物の価値の測定手段として用いられるということです。
多くの場合において、帰属計算は原則的には好ましいと言われるにもかかわらず、実際には行われていない。ＧＤＰは所有者が獲得した家の帰属地代を含むので、それはまた車、芝刈り機、宝石、そして家計によって所有される他の永続的な財の帰属地代を含むことを見込んでいるかもしれない。また地代サービスの価値はＧＤＰから除外されます。加えて、経済の産出物のいくらかは家計で生産され、消費されます。そして決して市場には参入しません。例えば、家庭で調理された食事はレストランで調理された食事に似ています。また家庭での食事の付加価値もＧＤＰから除外されます。
最後に、地下経済で販売される財・サービスの価値は帰属計算されません。地下経済は税金逃れをしたいと望んでいるのか、その活動が非合法であるかどちらか一方で、政府から逃れている人々の経済の一部です。家事労働者に支払われるお金が隠されることが１つの事例です。麻薬取引も１つの事例です。
ＧＤＰを計算するために必要な帰属計算はほんの適当なものなので、そして多くの財・サービスの価値は一緒に控除されるので、ＧＤＰは経済活動の測定手段として不完全です。
これらの不完全性は国々を越えての生活水準を比較するときに最も問題的です。例えば、地下経済の大きさは国から国へと変化します。またこれらの不完全性の大きさと同様に公平性は常に変わらないので、ＧＤＰは年々の経済的な活動を比較するのに役に立つ。
Ｒｅａｌ ＧＤＰ Ｖｅｒｓｕｓ Ｎｏｍｉｎａｌ ＧＤＰ
（実質ＧＤＰと名目ＧＤＰ）
経済学者たちはＧＤＰを計算するためにちょうど記述するようなルールを用います。つまりそれは経済における財・サービスの総産出物を価値づけます。しかしＧＤＰは経済的厚生の良い測定手段でしょうか？再びリンゴとみかんのみを生産する経済を考えなさい。この経済において、ＧＤＰは生産されたリンゴと生産されたみかんのすべての価値の合計です。つまりそれは、
ＧＤＰ＝（リンゴの価格×リンゴの数量）＋（みかんの価格×みかんの数量）です。
ＧＤＰは価格の上昇か数量の増加のどちらか一方で上昇できることに注目しなさい。
この方法で計算されるＧＤＰは経済的厚生の良い測定方法でないことを理解することは容易い。つまりそれは、この測定手段がいかに良く経済が家計、企業、政府の需要を満たすことができるのか正確に反映していません。もしすべての価格が数量における変化がなしに２倍になるのならば、ＧＤＰは２倍になるでしょう。また価格は２倍になった需要を満たすための経済の能力を表すために導かれるでしょう。なぜならば生産されたおのおのの財の数量は同じままだからです。経済学者たちは現在価格で測定された財・サービスの価値を名目ＧＤＰと呼びます。
経済的厚生のより良い測定手段は経済の財・サービスの産出物に符合するでしょう。そして価格の変化によって影響を受けないでしょう。この目的のために、経済学者たちは実質ＧＤＰを使います。つまりそれは固定価格で測定される財・サービスの価値です。つまりそれは、実質ＧＤＰはもし数量が変化しても価格が変わらないのならば、産出物に対する支出に何が起こるのかを示します。
実質ＧＤＰがいかにして計算されるのか見るために、我々はリンゴーミカン経済における１９９８年と１９９９年における産出物を比較すると想像せよ。我々は、１９９８年価格で評価されるような、基準年価格と呼ばれるような、固定価格を選択することによって始めます。財とサービスは、それから両方の年の異なる財を価値づけるためにこれらの基準年価格を使うことによって合計されます。１９９８年の実質ＧＤＰは以下の通りです。
実質ＧＤＰ＝（１９９８年のリンゴ価格×１９９８年のリンゴ数量）
＋（１９９８年のミカン価格×１９９８年のミカン数量）
同様に、１９９９年の実質ＧＤＰは以下の通りです。
実質ＧＤＰ＝（１９９８年のリンゴ価格×１９９９年のリンゴ数量）
＋（１９９８年のミカン価格×１９９９年のミカン数量）
そして、２０００年の実質ＧＤＰは以下の通りです。
実質ＧＤＰ＝（１９９８年のリンゴ価格×２０００年のリンゴ数量）
＋（１９９８年のミカン価格×２０００年のミカン数量）
１９９８年価格は３年すべてにおいて、実質ＧＤＰを計算するために使用されることに注目しなさい。価格は常に一定なので、実質ＧＤＰはもし生産数量が変化するのならば、その分だけ年々変化します。社会の大多数の構成員に経済的な満足を提供する社会の能力は、財・サービスの生産数量に依存するので、実質ＧＤＰは名目ＧＤＰよりも経済的厚生を測定するより良い手段を提供します。
Ｔｈｅ ＧＤＰ Ｄｅｆｌａｔｏｒ（ＧＤＰデフレーター）
名目ＧＤＰと実質ＧＤＰから我々は、第３の統計であるＧＤＰデフレーターを計算することができます。ＧＤＰデフレーターはまた、ＧＤＰの価格インプリシット・デフレーターと呼ばれ、実質ＧＤＰに対する名目ＧＤＰの率として次のように定義されます。：
ＧＤＰデフレーター＝名目ＧＤＰ／実質ＧＤＰ
ＧＤＰデフレーターは経済における全体の価格水準に何が起こっているかに反映します。
これを良く理解するために、再び、パン１つだけの経済を考えなさい。もしパンの価格がＰで販売数量がＱならば、そのときの名目ＧＤＰはその年のパンに費やされた総金額、Ｐ×Ｑです。実質ＧＤＰは、その年に生産されたパンの数量にある基準年でのパンの価格を掛け合わせた、Ｐ基準×Ｑです。ＧＤＰデフレーターは基準年におけるパンの価格に対するその年のパンの価格、Ｐ／Ｐ基準です。
ＧＤＰデフレーターの定義は名目ＧＤＰを２つの部分に分けることを容認します。：一方は数量（実質ＧＤＰ）を測定し、そして他方は価格（ＧＤＰデフレーター）を測定します。それは以下の通りです。
名目ＧＤＰ＝実質ＧＤＰ×ＧＤＰデフレーター
名目ＧＤＰは経済の産出物の現在価格価値を測定します。実質ＧＤＰは価格一定で価値づけられた産出物を測定します。ＧＤＰデフレーターは基準年に対する価格に対する相対的な産出物の価格を測定します。
Ｃｈａｉｎ−Ｗｅｉｇｈｔｅｄ Ｍｅａｓｕｒｅｓ ｏｆ Ｒｅａｌ ＧＤＰ
（実質ＧＤＰの測定を連鎖重点化）
我々は、あたかも価格が基準年価値から決して変化しないこの測定手段を計算するために使用されたとして、実質ＧＤＰを議論していました。もしこれが実際にそうだったのならば、価格はもっともっとさかのぼるでしょう。例えば、コンピューターの価格は最近は実質的に下落しました。その間中短期大学でのある年の授業料は上昇しました。コンピューターと教育の生産物を価値づけるときに、価格は１０年あるいは２０年前に普及した価格を使うために誤解させられるでしょう。
この問題を解決するために、経済分析局は実質ＧＤＰを計算するために使用される価格を定期的にアップデートしていました。約５年間毎に、新しい基準年が選択されました。価格はそれから固定されて、基準年が再びアップデートされるまで財・サービスの生産物における年々の変化を測定するために使用されました。
１９９５年には、局は基準年における変化を取り扱うために新しい政策を発表しました。特に、局は今、実質ＧＤＰ測定の連鎖重点化を強調します。これら新しい測定手段において、基準年は絶え間なく変化します。本質的に、１９９５年と１９９６年における平均価格は１９９５年から１９９６年までの実質成長を測定するために使用されます。；１９９６年と１９９７年における平均価格は１９９６年から１９９７年までの実質成長を測定するために使用されます。などなど。これらのいろいろな年々の成長率は一緒に「連鎖」を形成しており、いかなる２つの期間における財・サービスの産出物を比較するために使用することができます。
この新しい実質ＧＤＰを測定するための連鎖重点化は、もっと伝統的な測定手段よりも良い。なぜならばそれは日付がかけ離れていない実質ＧＤＰを計算することが常であった価格を確実にするからです。しかしながら、たいていの目的というのは、相違は重要ではない。実質ＧＤＰの２つの測定手段はかなりお互いに関連付いていることが判明します。この密接に連結している理由は、最も相対価格がゆっくりと変化するということです。このようにして、実質ＧＤＰの両方の測定手段は同じことに反映します。：広い意味での経済が財・サービスの生産を変化させます。
Ｔｈｅ Ｃｏｍｐｏｍｅｎｔｓ ｏｆ Ｅｘｐｅｎｄｉｔｕｒｅ
（支出の構成要素）
経済学者たちと政策立案者たちは経済の全体の財・サービスの産出物を気にするだけでなく、代替的用途間のこの産出物の関連についても、気にします。国民所得勘定はＧＤＰを４つの大きな支出のカテゴリーに分割します。：
消費（Ｃ）、投資（Ｉ）、政府支出（Ｇ）、純輸出（ＮＸ）
このようにして、ＧＤＰをＹと置くならば、
Ｙ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ＋ＮＸとなります。
ＧＤＰは、消費、投資、政府支出、そして純輸出を合計したものです。おのおののＧＤＰはこれらのカテゴリーうちの１つが下落します。この方程式は恒等式です。つまり変数を定義する方法にのためを保たれなければならない方程式です。それは、国民所得勘定恒等式と呼ばれます。
消費は家計によって購入された財・サービスより成る。それは３つのサブカテゴリーに分類されます。：非耐久財、耐久財そしてサービスです。非耐久財は食物や衣服のように、ほんの短い期間保たれる財です。耐久財は車とテレビのような長い間長持ちする財です。サービスは散髪と訪問医のように、個々人と企業によって消費者のために行われた仕事を含んでいます。
投資は将来の用途のために購入された財より成ります。投資はまた３つのサブカテゴリーに分類されます。：企業固定投資、住宅固定投資、在庫投資です。企業固定投資は企業による新しいプラントと設備の購入です。住宅投資は家計と地主による新しい家の購入です。設備投資は企業の財の在庫の増加です。（もし在庫が落ち込むのならば、在庫投資は負です。）
政府支出は連邦政府、州政府、地方政府によって購入された財・サービスです。このカテゴリーは軍事設備、高速道路、そして政府の役人が提供するサービスのような用途を含みます。それは社会保障と社会福祉のような個々人に対する移転支出を含みません。移転支出はすでに存在する所得を再分配しており、財・サービスには交換されないので、ＧＤＰの一部分ではない。
最後のカテゴリーとして、純輸出は他国との貿易勘定のことです。純輸出は他国へ輸出された財・サービスの価値から外国人たちが我々に提供した財・サービスの価値を控除した物です。純輸出は我々の財・サービスに対するの外国からの純支出として再表現されます。つまりそれは国内の生産者たちのために所得を提供します。
ＣＡＳＥ ＳＴＵＤＹ
ＧＤＰ ａｎｄ Ｉｔｓ ｃｏｍｐｏｎｅｎｔｓ（ＧＤＰとその構成要素）
１９９７年におけるアメリカＧＤＰは総額約８兆ドルでした。この数字は非常に大きいので、理解することはほぼ不可能です。我々は２億６８００万人のアメリカ人口でＧＤＰを割ることによって、ＧＤＰをより簡単に理解することができます。この方法で、我々は１人当たりのＧＤＰを獲得します。つまり平均的なアメリカ人の支出金額で、それは１９９７年で３０，１７３ドルです。
このＧＤＰはどのようにして得られるのですか？表２−１は、ＧＤＰの約２／３、あるいは１人当たりの２０，４８７ドルは消費に費やされました。投資は１人当たり４，６２０ドルでした。政府支出は１人当たり５，４２７ドルでした。そのうち１，３０９ドルは国防のために連邦政府によって費やされました。
平均的なアメリカ人は外国から輸入された財を３，９４０ドル購入し、他の国々に輸出される財を３，４７９ドル生産しました。平均的アメリカ人たちは輸出以上に輸入するので、純輸出は負でした。さらに、平均的アメリカ人は外国の財に対して費やすよりも外国人から買うほどに稼がないので、彼は外国人からのローンによって融資されなければならない。このようにして、平均的アメリカ人は１９９７年に外国から３６１ドル借金しました。
Ｏｔｈｅｒ Ｍｅａｓｕｒｅ ｏｆ Ｉｎｃｏｍｅ（他の所得の測定手段）
国民所得勘定は、ＧＤＰからの定義において少し異なるような他の所得測定手段を含んでいます。いろいろな測定手段に気がつくことは重要です。なぜならば経済学者たちと報道はしばしばそれらを参照にするからです。
代替的な所得の測定手段がいかにして他の方法と関係づけられるのかを見るために、我々はＧＤＰといろいろな数量を加えたり、控除したりして始めます。国民総生産（ＧＮＰ）を獲得するために、我々は国外からの要素所得の受け取りを加えます。そして国外への要素所得の支払いを控除します。つまり、
ＧＮＰ＝ＧＤＰ ＋ 海外からの要素支払い − 海外への要素支払いです。
しかるにＧＤＰは家庭的に生産された総所得を測定しますが、ＧＮＰは国家（ある国に住む住人たち）によって稼がれる総所得を測定します。例えば、もし日本人がニューヨークにアパートのビルを所有するのならば、彼が稼ぐレンタル所得はアメリカのＧＤＰの一部分です。なぜならばその所得はアメリカ国内で稼がれるからです。しかし、このレンタル所得は外国への要素支払いの一部分なので、アメリカのＧＮＰの一部分ではない。アメリカでは、海外からの要素支払いと海外への要素支払いは同じ大きさです。つまり、おのおのはＧＤＰの約３％で現されるので、だからＧＤＰとＧＮＰはまったく密接しています。 国民純生産（ＮＮＰ）を獲得するために、我々は資本の減耗分を控除します。つまり、それは、その年中に摩耗する工場、設備、住宅等の資本ストック金額です。：
ＮＮＰ＝ＧＮＰ − 資本減耗分
国民所得勘定において、資本減耗分は資本減価償却費と呼ばれます。それはＧＮＰの約10％に等しい。資本減耗分は経済の産出物を生産するためのコストなので、資本減耗分を控除することは、経済活動の純然たる結果を示します。
国民所得勘定における次の調整は、消費税のような間接税です。これらの税は、ＮＮＰの約１０％になるので、消費者が財に支払う価格と企業が受け取る価格の間に乖離を生じさせます。企業は決してこの租税の乖離を受け取らないので、それは彼らの所得の一部分ではない。我々はＮＮＰから間接税を控除すると、我々は国民所得と呼ばれる測定手段を獲得します。：
国民所得 ＝ ＮＮＰ − 間接税
国民所得勘定は経済におけるすべての人が、いくら獲得したかを測定します。
国民所得勘定は、所得の稼がれた方法によって、５つの構成要素に国民所得を分類します。５つのカテゴリーとおのおののカテゴリーで支払われる国民所得の割合は以下の通りです。
★雇用者の報酬（７１％）。賃金と付加給付は労働者によって稼がれる。
★経営者の所得（８％）。零細企業、家族経営の店、弁護士などの非法人組織の所得です。★レンタル所得（２％）。地主が受け取る所得。それは減耗分のような、費用ほどではな いが、家主がそれらに対して支払う転嫁されたものを含んでいます。
★法人利益（１２％）。彼らの労働者たちと債権者たちに支払った後の法人所得。
★純利益（７％）。国内産業の利子支払いから、彼らの受け取った利子を控除して、外国 人たちから獲得される利子を加えます。
国民所得から個人所得まで我々に調整の期間はかけられる。つまりそれは家計と非法人組織が受け取る所得の金額です。これらの調整の中で３つが最も重要です。第１に、我々は法人が稼ぐが支払わない金額によって国民所得を削減します。なぜならば法人が稼ぎを維持しているかあるいは、彼らが政府に租税を支払っているかどちらか一方だからです。この調整は法人の利潤を控除すること（つまりそれは法人税、配当金、稼ぎの保持の合計に等しい）と配当金の戻りを加えることによって成ります。第２に、我々は政府が移転支出に支払われた純金額によって、国民所得を増加させます。この調整は政府が個々人に移転する金額から社会保障のために政府に支払われる金額を控除した金額に等しい。第３に、我々は企業が支払う利子よりもむしろ家計が稼ぐ利子を含ませるために国民所得を調整します。この調整は個人利子所得を加えて、純利子を控除することによって成ります。（個人利子所得と利子所得の間の相違は政府債の利子から一部分が発生します。）
このようにして、個人所得は以下の通りになります。
個人所得 ＝ 国民所得 − 法人利潤 − 社会保障税収 −純利子
＋配当金 ＋ 個々人に対する政府移転支出 ＋個人利子所得
次に、もし我々が個人税支払いと明らかな政府に対する非税支払い（交通違反キップのような）を控除するのならば、我々は可処分個人所得を獲得します。：
可処分所得 ＝ 個人所得 − （個人税＋非租税支払い）
我々は可処分所得に興味があります。なぜならばそれが家計と法人企業が彼らの政府に対する租税義務を満たした後で費やすために有益な金額だからです。
ＣＡＳＥ ＳＴＵＤＹ
Ｔｈｅ Ｓｅａｓｏｎａｌ Ｃｙｃｌｅ ａｎｄ Ｓｅａｓｏｎａｌ Ａｄｊｕｓｔｍｅ−ｎｔ（季節変動と季節調整）
ＧＤＰと他の所得の測定手段は、いかにして経済が良く活動しているのかに反映するので、経済学者たちは、これらの変数における四半期毎の変動を学習することに興味があります。また我々がそれを始めようとする時、１つの事実が飛び出します。：これらの所得の測定手段は通常の季節パターンを示しています。経済の産出物は１年間で上昇します。第４四半期（１０月、１１月、１２月）にピークに到達して、そして次の年の第１四半期（１月、２月、３月）において下落しています。これらの通常の季節変化は無視できない。第４四半期から第１四半期までに、実質ＧＤＰは平均約８％下落します。
ＧＤＰが季節変動に従うのは驚くことではない。これらの変化のうちのいくらかは、我々の生産能力に起因します。：例えば、住宅建設は他の季節よりも冬の寒い気候の間中は難しい。加えて、人々は季節的な嗜好を持ちます。：彼らは休日やクリスマスの買い物のように、そのような活動のための時間を過ごすことを好みます。
経済学者たちは実質ＧＤＰと他の経済的な変数における変動を学習するときに、彼らはしばしば予測可能な季節変化のために変動比率を削除したいと思っています。あなた方は季節的に調整された新聞において報道されるたいていの経済的な統計を見つけるでしょう。これは、そのデータが通常の季節変動を取り除くために調整されたものであることを意味します。（使用される正確な統計的手順は精巧すぎて、ここでは思い悩むことはできない。しかし本質的にそれらは季節変化が予測されるこれらの所得変化を控除して解決します。）それゆえに、あなた方は、実質ＧＤＰあるいは他の季節データにおける上昇あるいは下落を観察するときに、あなた方は季節変動のための説明を見なければならない。
２−２ Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ ｔｈｅ Ｃｏｓｔ ｏｆ Ｌｉｖｉｎｇ：
Ｔｈｅ Ｃｏｎｓｕｍｅｒ Ｐｒｉｃｅ Ｉｎｄｅｘ
（生活費用を測定する：消費者物価指数）
今日の１ドルでは２０年前に変えたような買い物はできません。たいていすべての物の費用は上昇しました。この価格水準全体の上昇はインフレーションと呼ばれます。そしてそれは経済学者たちと政策立案者たちが第１の関心事のうちの１つです。以後の章では、我々はインフレーションの原因と効果の細部を検証します。ここでは、我々はいかにして経済学者たちが生活費用の変化を測定するのかを議論します。
Ｔｈｅ Ｐｒｉｃｅ ｏｆ ａ Ｂａｓｋｅｔ ｏｆ Ｇｏｏｄｓ
（財のバスケットの価格）
価格水準の測定に使用される最も普通な物は消費者物価指数（ＣＰＩ）です。労働統計局、つまりそれはアメリカ労働省の一部局ですが、それは消費者物価指数の計算をしています。それは何千もの財・サービスの価格を収集することによって始めます。ＧＤＰが生産物の価値を測定する単独の数字の中で大量の財・サービスの数量になるように、ＣＰＩは全体の価格水準を測定する単独の指標の中でたくさんの財・サービスの価格となります。
どのようにして経済学者たちは価格水準を確実に測定する単独の指数の中で経済におけるたくさんの価格を集計するのでしょうか？彼らは簡単にすべての価格の平均を計算できます。またこのアプローチは平等に財・サービスのすべてを取り扱うでしょう。人々はキャビアよりもチキンをたくさん買うので、チキンの価格はキャビアの価格よりもＣＰＩにおける重点がより大きいでしょう。労働統計局は典型的な消費者によって購入された財・サービスのバスケット価格によって異なる項目に重点を置きます。ＣＰＩはいくらかの基準年における同じバスケットの価格に関係するこの財・サービスのバスケットの価格です。
例えば、典型的な消費者が５個のリンゴと２個のミカンを毎月買うと仮定せよ。そのとき、５個のリンゴと２個のミカンより成る財のバスケットとＣＰＩは、以下の通りです。
５×リンゴの現在価格＋２×ミカンの現在価格
ＣＰＩ ＝─────────────────────────────────
５×リンゴの１９９２年価格＋２×ミカンの１９９２年現在価格
このＣＰＩでは、１９９２年が基準年です。この指標は我々に現在５個のリンゴと２個のミカンを買うのに、１９９２年に同じフルーツ・バスケットを買うときにいくらかかるのかという相対性を示します。
消費者物価指数は価格指標を見るのに最もおなじみですが、しかしそれは唯一の指標ではない。別の物は生産者価指数です。つまりそれは消費者よりはむしろ企業によって購入された典型的な財のバスケット価格を測定します。これら全体の価格指数に加えて、労働統計局は食物、住宅、エネルギーのような、特別なタイプの価格指数を計算します。
Ｔｈｅ ＣＰＩ Ｖｅｒｓｕｓ ｔｈｅ ＧＤＰ Ｄｅｆｌａｔｏｒ
（ＣＰＩ対ＧＤＰデフレーター）
この章の初期において、我々は別の価格の測定手段を見ました。つまりそれはＧＤＰに対する絶対的なＧＤＰデフレーターです。そしてそれは名目ＧＤＰに対する実質ＧＤＰの率です。ＧＤＰデフレーターとＣＰＩは経済における全体の価格水準に何が起こるのかについて何らかの異なる情報を与えます。
第１の相違はＧＤＰデフレーターは生産されたすべての財・サービスの価格を測定しますが、しかるにＣＰＩは消費者によって購入された財・サービスの価格のみを測定するということです。このようにして、企業あるいは政府によって購入された財の価格の増加はＧＤＰでは示されるが、ＣＰＩでは示されないでしょう。
第２の相違は、ＧＤＰデフレーターは国内で生産された財のみを含んでいるということです。輸入された財はＧＤＰの一部分ではない。そしてＧＤＰデフレーターでは示されません。ここでは、日本で作られるトヨタの自動車の価格とこの国で販売された自動車の価格の増加はＣＰＩに影響を及ぼします。トヨタは消費者によって購入されても、それはＧＤＰデフレーターに影響を及ぼさないからです。
第３で定着した相違は、経済における多くの価格を集計する２つの測定手段から生じます。ＣＰＩは異なった財の価格に対する固定された重点を割り当てます。しかるに、ＧＤＰデフレーターは変化する重点を割り当てます。言い換えれば、ＣＰＩは財の固定されたバスケットを使って計算されます。しかるにＧＤＰデフレーターはＧＤＰが変化する配置のように変化する財のバスケットに従います。事例に従うことは、いかにしてこれらのアプローチが異なるかを示します。物凄い霜が国家のミカン作物を破壊すると仮定せよ。生産されたミカンの数量はゼロに落ち込みます。そしてほんの少しだけ残ったミカンの価格は急上昇します。ミカンはもはやＧＤＰの一部分ではないので、ミカンの価格上昇はＧＤＰデフレーターでは示されません。しかしＣＰＩはミカンを含む固定された財のバスケットで計算されるので、ミカンの価格の上昇はＣＰＩにおける必然的な上昇を引き起こします。
経済学者たちは固定された財のバスケットでの価格指数をラスパイレス指数と呼びます。そして変化するバスケットでの価格指数をパーシェ指数と呼びます。経済理論家たちは生活水準のより良き測定手段であることを決定するために、これらの異なる価格指数の型の特徴を研究しました。その答えは、どちらかが優れているという訳ではないということである。異なった財の価格が異なった金額によって変化するとき、ラスパイレス指数は消費者たちがより高い財よりもより安い材を代替しようとする機会を持つ金額を取らないので、生活費用において増加を誇張する傾向があります。対照的に、パーシェ指数は生活費用の増加を軽視する傾向があります。代替材の代替を考慮する間に、代替から生じるかもしれない消費者の厚生における削減に反映しません。
オレンジの霜害の事例はラスパイレス指数とパーシェ指数と共に問題を示します。ＣＰＩはラスパイレス指数なので、消費者におけるオレンジの価格の増加の衝撃を誇張するので（固定された財のバスケットを使うことによって）、消費者がオレンジの代替にリンゴを買うという消費者の能力を無視します。対照的に、ＧＤＰデフレーターはパーシェ指数なので、それは消費者の衝撃を過小評価します。（ＧＤＰデフレーターは価格上昇を示しません。また確実なオレンジのより高い価格は消費者をより悪くします。）
幸いなことに、ＧＤＰデフレーターとＣＰＩの間の相違は通常は実際には大きくない。図２−３は１９４８年から毎年ののＧＤＰデフレーターの変化率とＣＰＩの変化率を示しています。両方の測定手段は通常、いかにして早く価格が上昇しているかについて同じ話を告げています。
ＣＡＳＥ ＳＴＵＤＹ
Ｄｏｅｓ ｔｈｅ ＣＰＩ Ｏｖｅｒｓｔａｔｅ Ｉｎｆｌａｔｉｏｎ？
（消費者物価指数はインフレーションを誇張していませんか？）
消費者物価指数はインフレーションの測定手段をじっと見ています。連邦準備金における政策立案者たちは金融政策を選択するときにＣＰＩを監視します。加えて、多くの法律と私的な契約は、ＣＯＬＡと呼ばれる生活費用の手当を持ちます。つまりそれは価格水準の変化を調整するためにＣＰＩを使います。例えば、社会保障制度の便益は、インフレーションが初老の人々の生活水準を浸食しないように、毎年自動的に調整されます。
ＣＰＩに非常に依存するので、この価格水準の測定手段が正確であることを確実にすることが重要です。多くの経済学者たちは多くの理由で、ＣＰＩはインフレーションを誇張する傾向があると信じています。
１つの問題は、我々が既に議論した代替の偏見です。ＣＰＩは財の固定バスケットの価格を測定するので、財を代替しようとする消費者の能力に反映しません。その相対価格は下落します。このようにして、相対価格が変化するとき、本当の生活費用はＣＰＩよりも余り急激に増加していない。
第２の問題は新しい財の紹介です。新しい財が市場に紹介されるときに、消費者はより良くなる。なぜならば彼らはよりたくさんの選択肢を持つからです。本質的に、新しい財の紹介はお金の実質価値を増加させます。またお金の購買力の増加は低いＣＰＩには反映しません。
第３の問題は品質の変化が測定できないことです。企業が売ろうとする財の品質を変化させるとき、財の価格の変化は生活費用の変化に反映しません。経済分析局は財の品質の変化を計算することを最良のこととします。例えば、もしフォードがある年からある年のまでに特別な馬力の車のモデルを増加させるのならば、ＣＰＩはその変化を反映するでしょう。：品質の調整された車の価格は調整されていない価格と同様早く、上昇しないでしょう。また安らぎや安全性のような、多くの品質の変化は測定することが困難です。もし測定されない品質の改良（測定されない品質低下よりもむしろ）が極端ならば、そのとき測定されたＣＰＩは思ったよりも早く上昇します。
これらの測定問題のために、いくらかの経済学者たちは指標の程度を削減するために法律の再検討を提案しました。例えば、社会保障の便益は消費者物価インフレーションから１を控除することで指数化されます。そのような変化は、これらの測定問題を補うための大雑把な方法を提供するでしょう。同時に、それは政府支出における成長が自動的にゆっくりとなるでしょう。
１９９５年には、上院予算委員会はＣＰＩにおける測定の誤りの大きさを研究するために経済学者たちを書き留めた５つのパネルを指摘しました。つまり、ミカエル・ボスキン、エレン・ダルベルガー、ロバート・ゴールドン、ジビ・グリッチース、そしてダル・ジョーゲンソンです。パネルの報告によれば、ＣＰＩは年率０．８から１．６％上方に偏っている。彼らの「最適な見積もり」は１．１％です。この発見は政策における重要な含みを持ちます。集められたこの測定の誤りは、何年間にも渡って１兆ドル以上連邦政府債を削減するでしょう。しかしながら、これまでは、その報告はＣＰＩは計算される方法も、ＣＰＩが使用される規則においても大きな変化にはつながらないでしょう。
２−３ Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ Ｊｏｂｌｅｓｓｎｅｓｓ：
Ｔｈｅ Ｕｎｅｍｐｌｏｙｍｅｎｔ Ｒａｔｅ
（仕事がないことを測定する：失業率）
経済活動の１局面はいかにして経済がその資源を活用するかです。ある経済の労働者たちは主たる資源なので、労働者たちの雇用を確保することは経済政策の立案者たちの最大の関心事です。失業率は働きたいのに仕事のない人々の割合を測定する統計です。毎月アメリカ労働統計局は失業率と経済学者たちと政策立案者たちが労働市場における発展を監視しするために使う多くの他の統計を計算します。これらの統計は約６０，０００件の家計調査に起因します。調査する質問に対する反応に基づいて、おのおのの家計における大人（１６歳以上の）は３つのカテゴリーに分けられます。：雇用されている、雇用されていない、労働力に含まれない
ある人が、もし彼あるいは彼女が仕事を割り当てられて前の週に働いているならば、雇用されているのであり、その反対として、家にじっとしていること、学校に行くこと、そのほかのことをすることがあります。ある人が、もし雇用されていなかったり、新しい仕事を始める日を待っているのならば、失業しているのであり、そしてそれは常にレイオフか、仕事を探している状態です。学生や退職者のように、最初の２つのカテゴリーに適合しない人は、労働力ではない。仕事が欲しくても探すことを諦めている人は、失望した労働者で、労働力ではないと計算されます。
労働力は雇用された人と失業した人の合計として定義されます。そして失業率は失業した労働力の割合として定義されます。つまりそれは以下の通りです。
労働力 ＝ 雇用された人数 ＋ 失業した人数
そして
失業率 ＝失業の人数／労働力 × １００
関連する統計は労働力参加率です。つまりそれは労働力における大人の人口の割合で、以下の通りです。：
労働力参加率 ＝ 労働力／大人の人口 × １００
労働統計局は全体の人口に対して、そして人口の中のグループについて、これらの統計を計算します。：男性と女性、白人と黒人、１０代と壮年
図２−４は１９９７年の３つのカテゴリーの人数の分類を示します。その統計は以下の通り計算される。
労働力 ＝ １億２９６０万＋６７０万＝１億３６３０万人
失業率 ＝（６７０万人／１億２９６０万）×１００ ＝ ４．９％
労働力参加率＝ （１億３６３０万人／２億０３１０万人）×１００＝６７．１％
ここでは、大人の人数の約２／３が労働力で、労働力における約５％が仕事を持っていない。
ＣＡＳＥ ＳＴＵＤＹ
Ｕｎｅｍｐｌｏｙｍｅｎｔ，ＧＤＰ，ａｎｄ Ｏｋｕｎ’ｓ Ｌａｗ
（失業、ＧＤＰそしてオークンの法則）
我々は失業と実質ＧＤＰの間に、何らかの相関関係を見つけることに期待するべきでしょうか？雇用された労働者たちは財・サービスの生産に貢献するが、失業者は貢献しないので、失業率の増加は実質ＧＤＰの減少に関連するはずである。この失業とＧＤＰの間の負の相関関係をオークンの法則と呼びます。のちに述べるオークンは、最初にそれを研究した経済学者です。
図２−５はオークンの法則を描くために実際のアメリカのデータを使っています。この図は点がまき散らされている。おのおのの点は１つの観点を表現しており、その点は散らばっている。（この場合には、特別な年のデータです。）横軸は年々の失業率の変化を表現している。そして縦軸はＧＤＰの変化率を示しています。この図は明らかに失業率の年々の変化が実質ＧＤＰの年々の変化に密接に関係していることを示します。
我々はオークンの法則の相関関係の大きさについてもっと明らかにすることができます。ばらまかれた点によって描かれる線は、我々に以下のことを告げます。：
実質ＧＤＰの変化率＝３％ − ２×失業率の変化
もし失業率が同じままならば、実質ＧＤＰは３％以上上昇する；この名目成長は人口成長、資本蓄積、そして技術進歩である傾向がある。加えて、失業率が上昇するおのおのの点変化率は、実質ＧＤＰ成長率が典型的に２％下落します。ここでは、もし失業率が６％から８％へ上昇するのならば、そのとき実質ＧＤＰは成長は以下のようになります。
実質ＧＤＰの変化率＝３％ − ２×（８％−６％）
＝−１％
この場合には、オークンの法則はＧＤＰが１％下落して、経済が減退していることを示していると言えます。
２−４ Ｃｏｎｃｌｕｔｉｏｎ：Ｆｒｏｍ Ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ Ｓｔａｔｉｓｔｉｃｓ ｔｏ Ｅｃｏｎｏｍｉｃ Ｍｏｄｅｌｓ （結論：経済統計から経済モデルまで） この章で議論した３つの統計、つまり国内総生産、消費者物価指数、失業率は、経済行動の数量です。公的及び私的な意志決定者たちは、経済における変化を監視するために、そして適切な政策を公表するためにこれらの統計を使います。経済学者たちは経済がいかにして機能するのかについて理論を発展させて、試すためにこれらの統計を使います。
以下の諸章では、我々はこれらの理論のうちのいくらかを検証します。それは、我々がいかにしてこれらの変数が決定されるのか、いかにして経済政策がそれらに影響を及ぼすのかを説明するモデルを構築することです。第３章、４章、５章ではＧＤＰのモデルを学習し、第６章は失業、第７章はインフレーションを学習します。いかにして経済活動が測定されるのか学習した後に、我々はいかにしてそれを説明するのかを学習します。
Ｓｕｍｍａｒｙ（要約）
１ 国内総生産（ＧＤＰ）は経済におけるすべての人々の所得と経済の財・サービスの産 出物に対する総支出の両方を測定します。
２ 名目ＧＤＰは現在価格の財・サービスを価値づけます。実質ＧＤＰは固定価格での財 ・サービスを価値づけます。実質ＧＤＰは財・サービスの金額が増加したときにのみ上 昇します。ところが名目ＧＤＰは産出物が増加するか、価格が増加するかのどちらか一 方で上昇させることができます。
３ ＧＤＰは支出の４つのカテゴリーの合計です。：消費、投資、政府購入、と純輸出で す。
４ 消費者物価指数は典型的な消費者によって購入された固定された財・サービスのバス ケット価格を測定します。ＧＤＰデフレーターは名目ＧＤＰに対する実質ＧＤＰの割合であり、ＣＰＩは価格の全体水準を測定します。
５ 失業率は働きたいのに仕事のない人々の変動が何かを示します。失業率が上昇すると き、実質ＧＤＰは典型的にその名目ＧＤＰよりもゆっくりと成長し、下落するかもしれない。