ここでは、所得決定理論によって貯蓄と投資の均衡から所得水準が決定され、流動性選好説によって貨幣需要と貨幣供給の均衡から利子率が決定されることが議論します。
ここで、財市場で所得水準が決定され、貨幣市場で利子率が決定されることを相互依存関係で考えて統合するとすれば、以下の図１のようになります。
図１ 財市場と貨幣市場との関係
ここでは、投資Ｉと貯蓄Ｓの均衡のもとで成立する所得と利子率の組み合わせを結んだ曲線をＩＳ曲線といいます。Ｙが決まると、貨幣需要Ｌが決まるので、貨幣需要と貨幣供給Ｍが均衡するもとでの所得と利子率を結ぶ曲線ＬＭ曲線が導出されます。そして、それによって、投資水準が決定されます。
図２ ＩＳ曲線の導出
次に、ＩＳ曲線とＬＭ曲線を導出することにします。まず、ＩＳ曲線ですが通常は図２のような４象限グラフを用いると容易に導出することができます。
このグラフの特徴は、第２象限に投資曲線（投資関数）、第４象限に貯蓄曲線（貯蓄曲線）を描き、投資と貯蓄の均衡、すなわちＩ＝Ｓを第３象限に描きます。
いま、利子率がｉ０であるとすれば、投資はＩ０です。Ｉ０に等しい貯蓄水準はＳ０であり、それに対応する所得はＹ０です。こうして、Ｉ０＝Ｓ０のもとでのｉ０とＹ０の組み合わせは第１象限のａとなります。
次に、 利子率がｉ１であるとすれば、投資はＩ１です。Ｉ１に等しい貯蓄水準はＳ１であり、それに対応する所得はＹ１です。こうして、Ｉ１＝Ｓ１のもとでのｉ１とＹ１の組み合わせは第１象限のｂとなります。このようにして導かれた第１象限のａとｂを結んだ曲線をＩＳ曲線といいます。
図３ ＩＳ曲線の右側と左側の領域
なお、ＩＳ曲線の右側の領域にあるＡ点の貯蓄水準Ｓａと投資水準Ｉａを比較すると、Ｓａ＞Ｉａで超過供給の状態なので、Ｙを減少させる力が働きます。
次に、ＩＳ曲線の左側の領域にあるＢ点の貯蓄水準Ｓｂと投資水準Ｉｂを比較すると、Ｓｂ＜Ｉｂで超過需要の状態なので、Ｙを増加させる力が働きます。
今度は、ＩＳ曲線が移動する場合を考えてみます。ＩＳ曲線が右方にシフトする主なケースは以下のとおりです。
（@）独立投資が増加すると、投資曲線が左方シフトするために。
（A）消費支出が増加すると、貯蓄曲線が右方シフトするために。
（B）政府支出が増加すると、第２象限の投資曲線がΔＧ分だけ左方シフトするために。（C）減税が行われると、独立投資が増加して、貯蓄曲線が右方シフトするために。
ＬＭ曲線の導出には、第２象限に投機的需要にもとづく貨幣需要（Ｌ２）、第４象限には取引需要にもとづく貨幣需要（Ｌ１）、第３象限には貨幣供給をＭとすると、第３象限では貨幣市場の均衡を示すので、Ｍ＝Ｌ１＋ Ｌ２ が成立しています。
図４ ＬＭ曲線の導出
いま、利子率ｉ０におけるＬ２ をＡとし、第３象限より、そのときの貨幣供給はＭなので、Ｌ１はＢだけ利用されることになります。このＢに対する所得は、Ｙ０ で利子率ｉ０と所得Ｙ０ に対応する第１象限の座標はａとなります。同様に利子率がｉ１の時、所得Ｙ１が対応して、対応する座標はｂとなります。このａとｂを結んだものがＬＭ曲線になります。
図５ ＬＭ曲線の右側と左側の領域
なお、図５よりＬＭ曲線の左側の領域Ａ点では、第３象限のａ点で貨幣需要が定まり、貨幣需要をＬａとすれば、Ｍ＞Ｌａで貨幣市場は超過供給になっています。
ＬＭ曲線の右側の領域Ｂ点では、第３象限のｂ点で貨幣需要が定まり、貨幣需要をＬｂとすれば、Ｍ＜Ｌｂで貨幣市場は超過需要になっています。
今度は、ＬＭ曲線が移動する場合を考えると、貨幣需要Ｌ１、Ｌ２のどちらかが変化するか、貨幣供給Ｍが増減した場合にシフトしますが、一般的には、貨幣供給の変化によるＬＭ曲線のシフトがよく利用されます。