インターネットを利用して文献探索日本語教育関係編修正日:2006.9.10 |
論文情報を得るためのデータベースは、場所によって検索方法が異なります。ネットのAND検索方式(空白を間にして、さまざまな単語を入力する)が通用するものばかりではありません。必ず利用案内、検索入力例を確認してから行いましょう。
でないと、回り道をして、かえって接続時間が長くなってしまいます。
また、インターネット内のデータが文献情報をすべて網羅しているとは限りません。
卒論などには、本の形の文献目録や、CD−ROMもあわせてお使いください。
検索方法基礎講座検索項目が、「論文タイトル」「書名」や「著者名」に分かれているところが多いので注意しましょう。間違っても、「論文タイトル」「書名」の入力欄に「著者名」を入れてはいけません。
また検索項目すべてを埋める必要はありません。
検索項目に長々と単語を入れる人がいますが、これは検索不可の原因になりやすいので注意してください。逆に漢字一文字や、ひらがな二文字ぐらいでは、それがかなり特殊な単語でないかぎり検索されるものが多すぎて大変です。
ただし、専門的なデータベースで、収録数が多くないところでは、このかぎりではありません。
「国」と「國」、「竜」と「龍」など、日本人にとっては生活上同じように使用している漢字でもコンピュータは別の文字と認識します。(中には、同じように扱うように、あらかじめ考えてくれているところもありますが)
特に人名に使用されるものは、注意が必要です。実際、「大佛次郎」を、「大仏次郎」では、検索してくれないデータベースも存在しました。
「音声」と「発音」や、「誤用」と「間違えやすい」など、類義語で試すと、検索結果が違ってきます。
また「子供」「子ども」「こども」「児童」と、表記や表現を少し変えただけでも、影響はあります。
どれだけの言葉を想定できるかは検索者にかかっています。
それでは、がんばって挑戦してください。
参考文献情報を絞りこむ論文タイトル中の単語や論文著者名から検索可能
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| 国立国語研究所 日本語教育の世界 |
日本語教育機関誌・学会誌掲載論文データベース |
現在休止中 |
国立教育政策研究所 |
教育研究論文索引検索 | |
| 国立情報学研究所 | CiNii(サイニイ) |
日本国内の大学・学会などの研究機関が刊行している雑誌の記事情報を無料で検索可能。 |
| 岐阜大学教育学部附属カリキュラム開発研究センター | EDMARS教育研究文献情報データベース |
参考文献情報を絞りこむ 2各機関が編集・発行した学術雑誌に掲載された論文が検索可能
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| 日本語教育学会 | 「日本語教育」目次検索 | 日本語教育学会HOME |
| 筑波大学 | つくばリポジトリ(Tulips-R) | 図書館HOME |
機関のホームページから刊行物の文献情報を集める| |
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| 国際交流基金日本語国際センター | 「日本語国際センター紀要」 | 目次・要旨。 創刊号から第7号までの目次・要旨、及び第8号以降の全文を掲載。 平成16年度から『国際交流基金日本語教育紀要』としてリニューアル |
| 「国際交流基金日本語教育紀要」 | 「研究論文」「研究ノート」「報告」「実践報告」。全文 | 「世界の日本語教育:日本語教育論集」 | 目次・要旨 |
| 「世界の日本語教育:日本語教育事情報告編」 | 第7号で廃刊。「世界の日本語教育:日本語教育論集」へ統合。 目次・要旨 |
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| 日本語教育学会 | 「日本語教育」 | 目次 |
雑誌がどこにあるのか確認する所蔵が確認できるホームページです
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| 国立情報学研究所 | NACSIS Webcat 検索画面 |
全国の大学図書館が所蔵する図書・雑誌が検索可能。 |
| 東京都立図書館 | 検索画面 |
都立図書館3館の所蔵する図書・雑誌が検索可能 |
| 国立国会図書館 | NDL‐OPAC |
「国立国会図書館蔵書検索・申込システム」→「一般資料の検索/申込み」→「書誌一般検索」の画面で、和図書のチェックを外し和雑誌新聞をチェックしてから検索
(ちなみに「日本語教育」で書名検索すると、58件ヒットしました。『日本語教育』をはじめ、『世界の日本語教育』というように日本語教育という単語を書名に含む学術雑誌を58種類所蔵しているという意味です) |
雑誌を所蔵している所が見つかったからと、いきなり所属大学以外の所にたずねて行ってはいけません。他大学の学生の利用に際して、所属大学図書館や担当教官の紹介状が必要なところもあります。
必ず、事前に確認しましょう。
また、所属大学の図書館を通じて、他大学に複写依頼する方法もあります(複写代+送料の負担が必要)。
各所属大学図書館で確認してください。
国会図書館では、事前に登録すれば、インターネットを利用して文献複写依頼できる有料サービスを行っています。 詳細は登録利用者制度のご案内をご覧下さい。
日本語教育事情の情報が公開されているサイト| |
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| 国際交流基金日本語国際センター | 日本語教育国別情報 |
海外の日本語教育事情が国別に紹介されている。 |
| 海外日本語教育機関調査 | 『海外の日本語教育の現状−日本語教育機関調査・2003年−(概要版)』のダウンロードが可能 | |
| 文化庁 | 日本語教育実態調査 | TOP→「国語施策・日本語教育に関して」→「日本語教育」→「外国人等に対する日本語教育の推進」→「日本語教育実態調査等」 |
日本国外から日本国内発行雑誌論文の複写を得る方法国立国会図書館では、海外在住の研究者のために、国際電子複写サービスを行っています。(有料)
複写範囲は国立国会図書館が所蔵している雑誌に限ります。
雑誌の所蔵確認は、上記の「雑誌がどこにあるのか確認する」の「NDLーOPAC」でできます。
詳細は国立国会図書館サービスポイント「海外から」をご覧ください。
姉妹サイト|
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