BMJ誌 (Vol. 330; No. 7486:277-281 and 287-288)によると、ヨーロッパの研究者は受動喫煙に曝露された子ども達は肺癌のリスクが高まると報告し、一方、香港の研究者は受動喫煙と肺癌を含む全死因による死亡リスクの増加とを関連付けました。

ロンドンのImperial Collegeの疫学者Paolo Vineisが率いるヨーロッパのチームは、非喫煙者または少なくとも10年以上前に喫煙を止めた者１２万３千人を対象に研究を行いました。
全ての参加者は、受動喫煙に曝露された場所や子どもの頃に受動喫煙を浴びたかどうかを含む、受動喫煙曝露に関する情報を提供しました。
小児期に、毎日長時間、受動喫煙に曝露された人々は、小児期に受動喫煙に曝露されなかった者と比べ、肺癌を発症するリスクが３倍以上高くなりました。
前喫煙者は、全く喫煙しなかった者より、肺癌を発症するリスクが高くなりました。

香港大学のSarah McGheeさんが率いる香港チームは非喫煙者5600人以上の死因を分析しました。
家庭で受動喫煙に曝露された者は、家庭に喫煙者が1人いる場合、肺癌や他の肺疾患、心疾患そして脳卒中を含む全死因による死亡が24％高い傾向がありました。
もし、家庭に2人の喫煙者がいる場合、非喫煙者が死ぬ可能性は74％増加しました。

この発見は実際には革新的ではありません;多くの研究が受動喫煙の害を調査し、米国環境保護局とUS National Toxicology Programはいずれもタバコ煙を既知のヒト発癌物質に分類しています。
それでも、新しい研究は受動喫煙を制限するための議論を更に強めます。この研究に伴うエディトリアルの中で、HarvardのIchiro　Kawachiさんは、「受動喫煙の排除は公衆衛生の優先事項であり、ヨーロッパの国々だけでなく、世界の他の国々でも同様です」と語りました。