職場や公共の場での喫煙を禁止したら、心臓病が大幅に減少−。受
動喫煙防止の動きが広がる中、こんな結果を示す海外の研究が相次い
で報告されている。日本禁煙学会理事の藤原久義兵庫県立尼崎病院長
らが取りまとめ、学会誌に発表した。
　たばこと心臓病の関連は医学的に知られているが、受動喫煙の法規
制で速やかに予防効果が出ることが実証された形。藤原院長は「日本
でも調査や検討をすべき時期だ」としている。
　最初の報告は、２００４年に英医学誌「ブリティッシュ・メディカ
ル・ジャーナル」に発表された米モンタナ州ヘレナ（人口６万８１４
０人）の事例。公共の場と職場を禁煙にする条例が０２年６月に施行、
同１２月に停止されたが、この間の心筋梗塞（こうそく）の入院は２
４件で、前後の同期間の平均４０件より４割少なかった。
　０６年には、米コロラド州プエブロ（同１４万７７５１人）で禁煙
法施行の前後１年半の心筋梗塞発症率を比較した結果が、米医学誌
「サーキュレーション」に発表された。
　プエブロでは発症が２７％減少したが、施行されなかった別の地区
では変化がなかった。
　また、０５年１月に公共の場の禁煙法が施行されたイタリアでは、
ピエモンテ州（同約４３０万人）でその後５カ月間に心筋梗塞が前年
比１１％減。
　このうち喫煙率低下などによる喫煙者本人の減少分は０・７％と推
計され、主に受動喫煙が減ったことが全体に影響しているとみられて
いる。
　０４年３月に世界で初めて法律で職場を全面禁煙としたアイルラン
ドでは、導入後１年で南西部の公立病院に心臓発作で入院した患者が
１１％減。また、英スコットランドでは０６年３月に公共の場が全面
禁煙となり、それまでの１０年間は年３％のペースで減っていた心臓
発作の入院患者が、その後１年間で一気に１７％減少した。