経費削減情報センター(情報提供:創研エコテック)
 蛍光灯の電気代削減 


なんとなく導入に不安な省エネ機器が多い中、

「かんたん」「確実」「わかりやすい省エネ!」と評判です。

官公庁、大手企業でも実証済み。導入実績も多数です。



節約効果抜群!「カットワンシステム」で

消費電力約50%削減を実現

半分の蛍光灯で明るさ変わらず、省エネ効果2倍!

@点灯しないカットワン(通電用ダミー管)で2灯を1灯へ変更

A高性能反射板で明るさアップ

B さらに、三波長蛍光管で明るさアップ

メリット@・・・取り外して余った蛍光灯は在庫に。
             蛍光灯の交換本数も減って消耗品費の削減。
メリットA・・・廃棄物も減って環境にもやさしい。
メリットB・・・照明器具の発熱も半減、冷房効率アップ。

     電気代以外にもメリットいっぱいです

『カットワン』システムの特徴
■省エネ効果  約50%削減
■経費削減 消耗品(蛍光灯)費半減、導入経費も早期に回収
■電気工事不要  ダミー管に差し替えるだけの簡単取り付け

『カットワン』システム とは
●『カットワン』システムは、通電用のダミー管である『カットワン』と反射率95%の高性能反射板とを組み合わせた節電照明システムです。


●従来の照明器具から蛍光灯を1本はずして『カットワン』に差し替え、蛍光灯側に高性能反射板を取り付けるだけの簡単な作業で省エネ効果を発揮。
3波長蛍光灯に交換すると照度がアップし、消費電力量は従来比で約50%削減できます。(照度アップは蛍光灯器具の形状によって異なります)

※『カットワン』は特許出願中
※反射板の意匠(角度等のデザイン)は特許出願中
照度がアップ

『カットワン』システムのメリット
●節電効果 
蛍光灯1本でも2本並みの十分な明るさを提供できるのは、「高性能反射板」を使用しているから。この反射板はドイツ製の4層構造で、反射率は95%。入射した光をほとんど吸収することなく反射するため、無駄がありません。
<省エネ測定データ>
省エネ測定データ 省エネ測定データ

●経費削減 
蛍光灯が半分で済むため、消費電力量が従来の約50%削減されます。さらに、消耗品としての蛍光灯費も50%削減されるため、ランニングコストも半減します。
『カットワン』システム導入経費も早期に回収可能。その後は経費削減効果を維持できます。
●工事不要 
取り付け作業は、蛍光灯や『カットワン』の差し替えと高性能反射板の取り付けだけ。高性能反射板は磁石で照明器具に固定するだけの手軽さです。面倒な電気工事や専門知識は一切不要。誰でもワンタッチで取り付けられます。

節約の効果が著しい施設の例
業種・分野に関わらず、下記のような企業、施設、団体に『カットワン』システムの導入が最適です。
 ◎蛍光灯を多数使用している
 ◎夜間の使用電気量が多い
 ◎経費削減に関心が高い
 ◎省エネ・環境対策を意識・貢献

貴社に導入した場合の省エネ度試算式
下記の計算式から『カットワン』システムの導入によって節約できる電気量料金を試算できます。
お手元に電力会社からの請求書、または貴社の電気契約書をご用意ください。
 A:『カットワン』導入予定数
 B:1hの省エネW数 (40W銅鉄型45W、インバーター型36W、110W銅鉄型80W と仮定)
 C:平均点灯時間/日
 D:営業日数/月
 E:省エネ電力量/月
 F:電力量料金(力率100%と仮定)
さらに、基本料金が毎月下がります。
 H:貴社契約基本料金(力率100%と仮定すると15%割引、85%であると±0)
上記金額が1カ月に節約できる電気量料金です。
回収年月は イニシャルコスト÷J で算出できます。
※基本契約の改訂前に導入したと仮定する。

『カットワン』システム導入の実例

A書店 様
総床面積 288 
2001年7月導入
77台(110W×2が71台、40W×2が6台)の『カットワン』システムを導入
※旧商品につき削減効果は約40%。平成16年7月より  削減効果50%以上の新製品に替わりました。
1カ月の電灯電力料金
導入前
導入後
219,251円
電灯電力量 8,310Kw
133,361円
電灯電力量 5,150Kw
85,890円のコストダウン
3,151Kwの省エネ
※償却期間 1,208,300円(施工金額) ÷ 85,890円(電灯電力料金)= 14カ月

『カットワン』のシステム構成
40Wタイプ
40Wタイプ『カットワン』
×1
反射板
×1
40W3波長蛍光灯
×1
セーフティディム
×1
110Wタイプ
110Wタイプ『カットワン』
×1
反射板
×2
110W3波長蛍光灯
×1
セーフティディム
×2

環境に配慮した設備づくりをサポート
『カットワン』システムは、CO2の削減に寄与する、環境に配慮した照明機器です。

環境対策照明機器として、民間企業はもちろん、官公庁はじめその出先機関、地方自治体、自治体関連施設、公共施設などで多数納入実績があります。



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